フリーランスエンジニア 手取りシミュレーション
月単価・経費・青色申告の有無を入力して、フリーランスエンジニアの手取り年収を シミュレーションできます。所得税・住民税・国民健康保険・国民年金を考慮した概算です。
万円
ヶ月
万円
通信費・交通費・書籍・PCなど
青色申告（65万円控除）を適用する
フリーランスエンジニアの税金・社会保険
フリーランスは会社員と異なり、自分で税金・社会保険を納付する必要があります。 主な支出項目は以下の通りです。
| 項目 | 概要 |
|---|---|
| 所得税 | 課税所得に応じて5〜45%の累進税率 |
| 住民税 | 課税所得の約10% |
| 国民健康保険 | 所得に応じて変動（自治体により異なる） |
| 国民年金 | 月額約16,980円（2026年度） |
青色申告のメリット
青色申告（65万円控除）を利用すると、課税所得が65万円減るため、 税負担が大幅に軽減されます。フリーランスエンジニアなら必ず活用しましょう。
SES正社員との比較
現在SES正社員として働いている方は、まず自分の還元率を把握することが大切です。SES還元率 逆算・手取り計算ツールで、今の待遇が適正かチェックしてみましょう。
フリーランスエンジニアの年収・単価相場
フリーランスエンジニアの単価は、スキル・経験年数・技術領域によって大きく異なります。 以下は2024〜2025年のエージェント公開案件をもとにした目安です。
| 技術領域 | 経験年数 | 月単価の目安 | 年商目安 |
|---|---|---|---|
| Web系（React / Next.js等） | 3〜5年 | 60〜80万円 | 720〜960万円 |
| バックエンド（Java / PHP等） | 3〜5年 | 55〜75万円 | 660〜900万円 |
| インフラ / クラウド（AWS / GCP） | 3〜5年 | 65〜90万円 | 780〜1,080万円 |
| PM / PMO / 上流工程 | 5年以上 | 80〜120万円 | 960〜1,440万円 |
上記はあくまで相場であり、上流工程の経験やマネジメント経験があるとさらに単価が上がる傾向にあります。
フリーランスエンジニアが経費にできるもの
フリーランスは事業に必要な支出を経費として計上することで、課税所得を下げ、税負担を軽減できます。 エンジニアが経費にできる主な項目は以下の通りです。
| 経費項目 | 具体例 |
|---|---|
| 機材費・消耗品費 | PC、モニター、キーボード、マウス（10万円未満は一括経費） |
| 通信費 | インターネット回線、スマートフォン料金（事業使用分を按分） |
| 地代家賃 | 自宅家賃の事業使用分（作業スペース面積で按分）、コワーキングスペース利用料 |
| 研修・書籍費 | 技術書、Udemy・Udemyなどのオンライン講座、資格受験料 |
| 交通費 | 客先への通勤交通費、打ち合わせの移動費 |
| 外注・ツール費 | クラウドサービス（AWS等）、GitHub、開発ツールのサブスクリプション |
経費を月3〜5万円計上するだけでも、年間の税負担が数万円〜十数万円軽減される場合があります。 上のシミュレーターで経費額を変えて、手取りの変化を確認してみてください。
フリーランスエンジニアになる前に準備すべきこと
- クレジットカード・賃貸契約の整理 — 会社員のうちに審査を済ませておくのが鉄則です。フリーランスになると審査が通りにくくなります。
- 開業届・青色申告承認申請書の提出 — 独立後すぐに提出しましょう。青色申告の65万円控除は節税効果が大きいため、初年度から適用を受けることが重要です。
- 生活費3〜6ヶ月分の貯蓄 — 最初の案件獲得や報酬の入金サイクル（末締め翌月末払いなど）を考慮して、余裕資金を確保しておきましょう。
- エージェントへの登録 — 複数のフリーランスエージェントに登録し、案件の選択肢を広げることで、単価交渉でも有利になります。
- 国民健康保険・国民年金の手続き — 退職後14日以内に市区町村で手続きが必要です。任意継続（退職後2年間、会社の健保に残る制度）の方が安い場合もあるので比較しましょう。